情報商材界隈の有名人

情報商材ビジネスは一般的なものだとお伝えしましたが、なんとなくグレーな雰囲気が漂ってしまうのには理由があります。

それは、個人が情報商材を販売しているからです。

例えば、情報商材を販売していた有名人といえば「与沢翼さん」が代表的だと思います。

与沢さんは法人成りしていましたが、実質的には個人のネームバリューで情報商材を売っていたので、与沢さん個人の信用に依存したビジネスモデルだったはずです。

結果的に会社は倒産してしまいましたが、それでも当時は相当稼いでいたと聞きます。

このように個人レベルで情報商材を販売している人が多いので、情報商材には怪しさが出てしまうのです。

やっぱり、法人としてビジネスするよりも、個人事業主としてビジネスしている人の方が信用力は劣ります。

また、情報商材を販売している人の多くが、自分自身の名前を表に出していなかったり、仮名を使ったりしていることも怪しさに拍車をかけています。

情報商材は詐欺なの?

情報商材を購入した人の中には「騙された!」と思う人が一定数いるようです。

確かに、先ほど解説したように情報商材を販売する人の中には、自分自身の身元を隠している人が少なくありません。

よくよく考えてみると自分の身元を隠すということは、騙す気満々ということですよね?

もしくは、販売後トラブルになるケースが多いので、あえて身元を伏せているということも考えられます。

どちらにしても決して良い理由ではないと思います。

そのような人から情報商材を購入した場合、高い確率でトラブルになることでしょう。

このような詐欺的な業者に騙される人は、どのような特徴があるのでしょうか?

まず第一に挙げられるのが、慎重さが足りないことです。

先ほどから解説している通り、ホームページを隅から隅まで見てみれば怪しいかどうかの判断はある程度つくはずです。

法律で義務付けられている「特定商取引法に基づく表示」を見てみれば、販売者の氏名が公表されているはずですが、情報商材を販売している人の中には、販売者の氏名を伏せているケースがあるのです。

これはそもそも法令違反の行為なので、きちんとした知識があればすぐに怪しいかどうかの判断がつくはずです。

また、もし氏名が公表されていた場合には、その氏名をコピー&ペーストして検索エンジンで調べてみるのが良いでしょう。

そこで出てくる評判などはきっと参考になるはずです。

もしその氏名が画像(テキストではない)になっている場合、コピー&ペーストができません。

でも、これもよく考えてみると、わざわざ氏名をコピー&ペーストできなくするということは、Googleなどで検索されると都合が悪いことを意味しています。

なので、氏名が画像になっている場合には注意が必要だと思います。

クーリングオフできない

これだけトラブルが起こりやすい情報商材ですが、さらに拍車を掛けるように「クーリングオフすることができない」という事情もあります。

クーリングオフとは、一度契約した内容を一定期間内であれば無条件解除できる仕組みのことをいいます。

その権利は法律で認められているので、全ての人に与えられていますが、その適用の範囲が定められているのです。

それは、訪問販売や電話勧誘を受けた結果、契約締結した場合に限るのです。

つまり、通信講座や通信販売は、クーリング・オフの適用対象外になっているのです。

webサイトのアフリエイトやSNSから情報を得て、業者のホームページで契約手続きをした場合、その情報商材は通信販売なのでクーリングオフすることができません。

もちろん返金を依頼することは出来ると思いますが、恐らくほとんどの業者は応じてくれないでしょう。

情報商材は中身を精査する

全ての情報商材が悪いということはありませんが、詐欺的な業者がいることも事実だと思います。

なので、情報商材を購入する場合には、その中身を精査する必要があると思います。

まず大前提として、情報商材は「情報を提供する」ことが目的になっているので、決して結果に対してコミットしていません。

つまり「株式投資で稼ぐ」とか「FXで儲かる」という情報商材があった場合でも、絶対に儲かることは保証していないのです。

なので、調べるべきことは「きちんと効果が出るか?」ということではなく、「その情報の発信者が誰なのか?」ということと「その情報には信憑性があるのか?」ということだと思います。

クリーンな業者であれば、きちんと販売者の氏名が公表されているはずです。

まずはその氏名を検索して、その人の経歴や実績などを確認してみましょう。

もし購入しようとしているジャンルのプロフェッショナルと言えない人物なのであれば、その情報には価値がないと思います。

そして登録住所も検索してみましょう。

現代はGoogleマップという便利なサービスがあるので、その場所に行かなくても現地確認することができます。

もしその場所が倉庫街だったり、何も存在しない場所だったら警戒した方が良いかもしれません。




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