巷にはたくさんの情報商材が溢れています。
「情報商材を購入して儲かった！」という話もあれば、「詐欺師に騙された！」という人もいるので、何が本当か見分けがつかないですよね。
そこで今回は、多くの人が抱いている「情報商材は本当に儲かるのか？」という疑問にフォーカスして解説していきたいと思います。
情報商材のビジネスモデル
情報商材について理解するためには、まずそのビジネスモデルを理解しなければいけません。
情報商材とは、ある特定の情報を提供するので、その見返りとして対価を支払ってもらうビジネスを言います。
つまり、お金を出して情報を買うのです。
なぜ情報を買おうと思うのか疑問になるかもしれませんが、情報商材を販売している業者は「簡単に儲かる」「1日数分の作業で月100万円を稼ぐ」「10万円が1億円になる投資ノウハウ」など過激な謳い文句を使って、秀逸なマーケティングを実施しています。
国民生活センターも注意喚起していますが、そのような甘い話に乗せられてしまう人が一定数いるのです。
国民生活センター：簡単に高額収入を得られるという副業や投資の儲け話に注意！
例えば、あなたが株式投資に興味を持っていたとします。
しかし、株式投資は非常に難しいので、誰かから教えてもらわなければその本質を理解することはできないと思います。
何も知らずに手を出すと大損してしまうかもしれません。
そんな時に役立つのが情報商材なのです。
世の中には「元・ファンドマネージャー」や「元・証券会社勤務」という人がたくさんいるので、そのような人たちが自分の投資ノウハウをソフトウェア（CD）などにまとめています。
そのような投資ノウハウを欲しいと考える人が一定数いるので、結果的にソフトウェアが売れるという構図が出来上がります。
これがまさに情報商材ビジネスです。
一昔前まではこの役割を書籍が果たしていました。
しかし、本は読むのが面倒ですし、ビジュアル（＝視覚的）で理解することができないので、あまり実践的ではないと言われています。
それと比較してソフトウェアであれば、オンラインで受講しているような感覚になるので、片手間で聞き流すことができますし、ビジュアルで理解することもできます。
そのような情報商材は一般的にアフィリエイトを経由して購入されています。
情報商材はweb申し込みが基本ですが、ホームページがスカスカなのでSEO対策することができず、その対応策としてアフィリエイターで集客しているのです。
一般的なビジネススキーム
情報商材と聞くと、何か詐欺的なイメージがあったり、グレーな印象を抱くかもしれませんが、大手企業でも情報商材は販売されているのです。
例えば、上場企業であるヒューマンホールディングス株式会社が提供している「ヒューマンアカデミー」をご存知でしょうか？
ヒューマンアカデミーは大手通信教育サービスですが、これもある意味では情報商材に該当するはずです。
以前、簿記資格を取るためにヒューマンアカデミーの通信教育に申し込んだことがありますが、その時に送られてきた学習セットは「参考書＋ソフトウェア（CD）」でした。
そのソフトウェアには講義の様子が撮影されていて、その動画と参考書を使いながら、自分自身で勉強するのです。
つまり、ヒューマンアカデミーは私に対して簿記資格を取るための情報を売ったことになります。
もちろん簿記資格が取れることに対しては約束（コミットメント）しませんし、試験に受かるかどうかは自分の実力次第だと思います。
他にも、コンサルタントという職業があります。
コンサルタントとは、自身が持っているノウハウを提供することで対価をもらう人のことを言います。
つまり、コンサルタントも自分が持っている情報を「コンサルティング」というカタチで売っているのです。
このように聞くと、情報商材は日常的にありふれたビジネスモデルであることが理解できるはずです。
